私たちの班は予選を勝ち抜き、決勝戦に進みました。
テーマは「成人年れ引き下げの是非」でした。私たちの班は反対派の立場で戦ったのですが、結果は残念ながら負けてしまい優勝することはできませんでした。また、議論に関してはあまり発展させることができず、より広い視野から考えることの必要性を感じさせれれました。この経験を次回のディベートに活かしていきたいです。
以下に当日使った資料を添付します。
私たちの班は予選を勝ち抜き、決勝戦に進みました。
テーマは「成人年れ引き下げの是非」でした。私たちの班は反対派の立場で戦ったのですが、結果は残念ながら負けてしまい優勝することはできませんでした。また、議論に関してはあまり発展させることができず、より広い視野から考えることの必要性を感じさせれれました。この経験を次回のディベートに活かしていきたいです。
以下に当日使った資料を添付します。
賛成派の立論として以下の3つを挙げた。 1.憲法的な考え方 2.個人の考え方 3.医者が罪に問われないために
<感想> 安楽死のテーマを扱って、安楽死の良し悪しを結論付けることは難しく、国の倫理観にも左右されるので安易な結論を出すことはできないと思った。だが、良かった点としては憲法第13条を元に立論できたことが挙げられると思う。反省点としては、相手からの質問を自分の聞き間違いによって相手との差異が生じてしまい質問を正確に回答できなかった点である。今後のディベートではこの点に気を付けて取り組んでいきたいと思う。
ゼミ合宿のディベートでは予選を勝ち上がった2班によって、成人年齢が18歳になることについて賛成反対派に分かれ議論をしました。結果としては酒やたばこは20歳からのままであることや少年法を話し合いに出して議論を進めた1班が勝ちました。実際に議論をしてみて、本当に変える必要があるのかという疑問も浮かんできました。
反対派の立論に対し賛成派からは ①AIとの共存はできないのか ②AIの行う介護はマニュアル的だが、そのような形を望む人もいるのではないか 等の質問があったが、こちらの回答として、 ①仕事を奪われることになれば、共存は難しいことになっていく ②AIはあくまで人間の補助であり、顔色などの微妙なニュアンスは人の目でなければ読み取れないのではないか という回答をした。 再立論として、 ①電子辞書や計算機に小さいころから頼るのは教育によくないこと ②言葉と表情のニュアンスの読み取りはAIでは人に劣ること ③自動運転などのAI技術が100パーセントの安全性ではないこと を再主張した
感想
実際に初めてディベートをやってみて、いくつか反省点が見つかった。私たちは立論で憲法を取り上げたが、憲法の解釈が間違っていた。また相手がどういう意見を言ってくるのかをあらかじめ想定しておき、それに対しての対策を前もって練っておくことが大切だと感じた。逆に良かった点としては、えん罪など、実際にあった例を取り上げて説明できた点が挙げられる。今回の反省を生かして、次回につなげたいと思う。
<感想>
私たちにとって初めてのディベートとなった今回は改善点がいろいろとあった。
何より大事なことは、自分たちの主張を曲げずにいかに相手を負かせるかであり、次はそれを崩さずに、他にも基本的なことをきちんと守りながら勝てるように努力したい。
以下プログラム
この日は専修大学社会科学研究所の主催の定例研究会がありました。祝日ですが通常通り授業が行われていたので空いているゼミ生が参加しました。
特色の異なる2つの地方の地域通貨について知ることができました。「たま」は川崎市多摩区の地域通貨で比較的規模は大きく、紙幣方式を採用しています。「よろづ屋」は相模原市藤野町の地域通貨で、人口1万人規模、通帳方式を採用しています。ただ、どちらにも共通しているのは地域通貨が人と人との繋がりを持っていることです。以下、今回の研究会に参加してくれた私の友人の感想を紹介します。
友人の感想
地域通貨という分野に無知の状態で参加したが、住民同士の距離を縮めさらには地域の発展(地域資産の有効活用)まで繋がるとは話を聞くまで知らなかったし、お互い様っていう言葉もあったが人の温かみを感じられた。地域発展のための手段として地域通貨が用いられるのなら、人同士の繋がりは不可欠であってそこには人の温かさ(思い遣る気持ち)が必要であると、発表を聞いて思った。(HP作成にあたり一部編集)
地域通貨の可能性を見出す機会になりました。その一方で、それぞれの地域通貨の問題点や改善点もあり、今後の地域通貨発展について考えるべきことがあると思いました。例えば、使われていないこと、知られていないこと、紙幣は失くしてしまう、通帳は記入の手間がある等です。
今後のゼミでもより詳しく地域通貨を学び、どうしていくべきか等の話もしていきたいと個人的に感じました。
<記事>
障害児向け「エリート校」が生まれる根本理由
https://toyokeizai.net/articles/-/224156
<選定理由>
今日の日本の雇用制度は1985年の男女雇用機会均等法をはじめ、2016年の女性活躍推進法といったように、女性が活躍できるように改定または制定されてきており、メディアで取り上げられたりして社会を変革していっている。しかし、今回取り上げた障がい者には、そういった対応は取られているものの、認知度は低い現状にある。なので、ニュース記事を通して学びたいと思った。
<要約>
少子化で子どもの数が減る一方で、障がいのある生徒たちが通う特別支援学校の数は増え続けている。特別支援学校が力を入れているのは民間企業への「障がいを持つ生徒の就労支援」で、東京都では企業就労率100%を目標に、職能開発科と就業技術科が設置され、特別なカリキュラムが組まれている。
障がい者の法定雇用率が引き上げられる中、企業は法定雇用率をクリアしようと「障がい者向け」の仕事を切り出し、それに合わせて特別支援学校も就労対策をしているという構図だが、就職が教育のゴールとなってしまってよいのだろうか。また、それは障がい者だけの問題なのだろうか。
B班ニュース記事発表2018,6,27 シェアサイクリングについて
発表日6月27日
ニュース記事
こころ結び型シェアサイクルサービス「PIPPA」スタート!
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000970.000002296.html
選定理由
私たちがニュース発表にあたり、この記事を読んだ理由は、自転車という交通手段のこれからについて深く理解したいと思ったからである
要旨
シェアサイクルは、政府の推進により様々な企業の参入が起こり普及が進んでいる。私たちにシェアサイクルはどんな影響をもたらすのだろうか。